警備員は学歴に関係なく特別な資格がなくても採用されやすい職業です。

しかし、それらが不要だからといって簡単な仕事ではありません。
この記事では、警備員になるにはどうすれば良いのか紹介します。

そもそも警備員になれない人もいる

学歴や資格に関係なく採用されやすい警備員ですが、そもそも警備員として働けない人もいます。

具体的には、下記の警備員の欠格事由に該当する人です。

1. 18歳未満
2. 破産手続開始の決定を受けて復権を得ない者
3. 過去に禁固以上の刑または警備業法の規定に違反し罰金刑となり、処分から5年以上経過していない者
4. 直近5年間で警備業法に違反した者
5. 集団・または常習的に警備業の規則に掲げる罪にあたる行為を行う恐れがある
6. 暴力団員と関わりがある
7. アルコールや薬物の中毒者
8. 心身に障害を抱え、警備業務を正しく適切に行うのが難しい者

上記の欠格事由にどれか1つでも当てはまると、日本国内すべての警備会社で働くことができません。
欠格事由については、2019年12月の改正も含めて【欠格事由ってなに？警備員になれない人もいます】の記事で詳しく紹介しています。

警備員になるには

欠格事由に該当していなければ警備員として働くことができます。

警備員になる方法は主に2種類です。

• 新卒で警備会社に就職する
• 中途採用で警備会社に就職する

一般的に中小規模の警備会社は中途採用のほうが圧倒的に多いです。
しかし、近年では新卒採用し、将来の幹部候補生に育てるという考え方も広まっています。
また「新卒で警備会社に就職する」としても、警備員になるための専門学校などは今のところありません。

警備員として仕事を始めるには

警備員として採用されたら、実際に仕事を始める前に必ず「新任研修」を受けます。
新任研修は警備業法によって定められており「基本教育」と「業務別教育」あわせて30時間ほどの構成を3日～4日間で受講します。
正社員やアルバイトなど、雇用形態に関わらず受講しなければならないのも特徴です。

研修の内容

新任研修はテキストやDVDを使う講義と実際に身体を動かす実技で構成されています。
具体的な研修の内容は下記のとおりです。

• 警備の仕事に関する法律
• 敬礼などの基本姿勢
• 事故が発生した際の対処方法・救命措置

学歴や特別な資格がなくても始めやすい警備の仕事ですが、身の危険にさらされることもあるため、しっかり研修を受け警備の知識を身につけなくてはなりません。

セキュリティスタッフで警備員になるには

セキュリティスタッフでも、交通誘導警備・雑踏警備にたずさわる警備員を募集しています。
現在、セキュリティスタッフで働く警備員のほとんどが中途採用です。
平均年齢は52歳で、60歳以上の人も多く活躍していますよ。
もちろん、新任研修だけでなくスキルアップのための研修も充実しているので「警備員として長く働きたい」「しっかり稼ぎたい」とお考えの人にもぴったりです。
名古屋で「警備員になってみたい」人は、ぜひ一緒に働きましょう。

まとめ

警備員になるために必要な学歴や特別な資格はありません。
警備会社に就職し、研修を受けて現場に出るようになれば、あなたも警備員です。
ただし、ときには身の危険にさらされる可能性もあるため、しっかり研修を受け警備の知識を身につけましょう。

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